より積極的な支援と対策を!!

このたびの東日本大震災で犠牲になられた方々と、ご遺族に心からお悔やみを申し上げます。また、被害にあわれた皆様にお見舞い申し上げます。
この東北の三陸沖を震源に史上最大のマグニチュード9の地震は広範囲な地域を巨大な津波や火災が襲い、死者9,500余名,行方不明者16,000余名を出して、現在(3月24日)も救出が続行中とのことです。
3月11日(金)より2週間ほど経った今も、真冬並みの厳しい気温の中“衣・食・住”の中で特に“飲料水,燃料,食料,薬品”などの生活物資不足の支援を各地で訴え、テレビでは毎日LIVEで報道されています。津波直後の初動の危機管理対応は一体どうなっているのでしょうか?政府は対策本部で、生命の危機に瀕している人々を前にして何をしているのでしょうか?テレビでは放射能の専門的な難しい数字ばかりを並べていますが、あまり意味がないと思います。家々は倒壊し、道路はデコボコ、橋は瓦礫の山になり、交通網は遮断されてしまい、壊滅的な被害に全くもってひどいです!何故、初期の段階でヘリコプターを使用して、すぐさま必要な物資資源(水,暖房用品)などを投下してあげなかったのでしょうか?不思議に思います。
テレビでは日本全土に原発災害が加わり、放射能で汚染されているかのような情報が流れたためか、世界中の国々は放射能を恐れて日本国内にいる自国の人たちに、いち早く日本から非難帰国するように指示しているではありませんか?
かつて、1976年アメリカのスリーマイル島の事故、1986年ロシアのチェルノブイリ原発事故など過去にも色々ありましたが、ある程度の正確な情報をすぐ公開しないために国民が不安をかきたてられるのも無理はありません。買い占め現象はその悪い例です。今から約43年前の1968年に福島原発がアメリカの指導で建てられましたが、この原発事故で自衛隊員,消防隊員が命の危機と隣り合わせになりながらも、放射能が大気中にただよい風や雨などによって離れた土地にまで拡散してしまわないように必死で取り組んでくれています。北海道にも北電泊原発がありますので、安全対策について是非とも今一度見直す必要があると思います。政府も各政党が一体となって早期にこの危険の数々から回復出来るように努力・協力し合って欲しいものです。
倒壊した住宅内で10日間瓦礫の下から祖母と16歳の孫の2人が奇跡的に救出されたニュースが大々的に放送されました。これは生き延びようとする気持ちが強くあったからだと思います。よく頑張ってくれたし、本当に良かったと思います!
今後は政府が今まで以上に率先して、災害住民のために積極的な支援と震災復興への迅速な対策を望みたいと心から思います!